企業内に蓄積した膨大なデータの中から、意味のある相関関係や有効なビジネスパターンを発見する技術を意味します。
企業は、店頭でのPOSやSFA、顧客との電話の通話履歴、Webサイトへのアクセスログ、インターネットを利用してのアンケート調査などのデータを対象に、マイニングツールを使って分析を行なうことで、新しい仮説を発見、構築することが可能となります。

企業の強み（Strength）、弱み（Weakness）、機会（Opportunity）、脅威（Threat）の全体的な評価をSWOT分析といいます。

SWOT分析は外部環境分析（機会／脅威の分析）と内部環境分析（強み／弱みの分析）に分けることができます。外部環境分析とは、企業あるいは事業単位が自らの利益をあげる能力に影響を与えるマクロ環境要因（経済、技術、政治、法規制、社会、文化）とミクロ環境要因（顧客、競合他社、流通業者、供給業者）の変化を観察し、関連する機会と脅威を見極めることをいい、内部環境分析とは、魅力的な機会において成功するコンピタンスが自社の内部にあるかどうかを強み、弱みとして評価することをいいます。

イタリアの経済学者パレートが発見した所得分布の経験則で、パレートの法則は、別名2：8の法則とも言われます。
全体の2割程度の高額所得者が社会全体の所得の約8割を占めるという法則です。

現在ではほかのさまざまな現象にも適用できると考えられ、全商品の20％が80％の売上を作る、全顧客の20％が全体売上の80％を占める、100の蟻の内、よく働くのは2割だけ、税金を納める上位20％が税金総額の80％を負担している・・・など、さまざまなところで使われています。

座談会やアンケートなどが少し前までのマーケティングリサーチとしてよくおこなわれていました。特に新商品の開発や最終的に市場へ出すタイミングで多かったように思います。

今ではネットでのアンケートが主流です。
例えばマクロミルという会社はネットアンケートへ換金可能なポイントを提供する代わりに以下のような内容のアンケートをネット上で展開して企業へと提供しています。

ポジショニング調査；
新製品開発または既存製品のリニューアルにあたって、現市場での競合商品と自社製品のブランドのポジショニングを把握することで、差別化ポイントを明らかにした製品開発・プロモーション戦略を立案することができます
コンセプト調査；
新商品開発時やリニューアル時に、商品コンセプトをターゲット消費者に提示して評価してもらいます。 その結果は、コンセプトの受容性確認や複数のコンセプト案選定の判断に活用することできます。
その他ブランド調査、顧客満足度調査など多岐にわたります。

顧客にあった商品・サービスをつくるためにおこなう活動をひっくるめてマーケティングリサーチと呼びます。
サービスを提供される消費者など側からみれば、自らの望む商品、サービス、要望を企業側に伝えることになります。
有効におこなうことにより、新たしいニーズ、ウォンツを素早くつかみ、商品開発のスピードアップなどへとつなげられます。
マーケティングリサーチは、このように顧客から企業への情報の流れをつくる活動のひとつということができますね。

「お客様相談センター」などが、顧客側から企業へアプローチされるのに対し、マーケティングリサーチでは、企業の側から顧客へアプローチして、顧客側の情報を得るというのが特徴といえますね。
近年はこのニーズを企業側へ提供する方法としてインターネットが使われます。

マクドナルドはまず１９９４年の９月と１２月に期間限定ですが「１００円バーガーキャンペーン」を打ち出しました。それまで２１０円であった主力商品のハンバーガーの価格を半額以下の１００円にしたのです。マクドナルドはこの思い切ったキャンペーンで２７５０万個のハンバーガーを売り、他の商品も入れて期間中の利益はそれまでの５倍にもなりました。

また、１９９５年４月からは期間に関らずいつでもハンバーガー２１０円を１３０円に、チーズバーガー２４０円を１６０円に引き下げました。
マクドナルドの低価格政策はこれに留まらず、１９９５年７月にはてりやきバーガー２８０円を１９０円、フィレオフィッシュ２８０円を２４０円に引き下げた。この値下げでマクドナルドは「どこにでもあるハンバーガー」を「どこよりも低価格」で売る本格的な低価格政策企業となったのです。

そして現在もこれに従う戦略は不定期的に継続され、もはや低価格のハンバーガーではマクドナルドに匹敵するファストフードブランドは存在しないとなっています。

他方最近嗜好の多様化に応じるため、本物志向の高級バーガーも売り出し、売れ行きも良好だといわれています。こうした柔軟でスピーディな価格設定をおこなうことにより他社との差別化を図り、成功していると言えます。

同社ではインターネット通信販売の手法を採用し、顧客とインターネットを介して直接、注文のやり取りを行うオンラインショッピングの仕組みを持っています。
さらにWebシステムの導入によって顧客と双方向の情報のやり取りが可能になり、きめ細かい顧客ニーズの吸収と製品開発へのフィードバックが可能になる仕組みを構築していまるので、顧客のニーズを即座に反映させることが可能です。
具体的にはデル社では、製品の生産にBTO（Build To Order）という注文生産方式を採用しています。
これは基幹部品を適正に在庫し、顧客の要求する仕様に応じて迅速に手際よく生産すると
いうやり方です。
同社の協力会社は月次・週次ベースの需要予測、生産計画、受注状況の情報をリアルタイムで共有し、打ち合わせも担当者間で頻繁に行っているといいます。
こうした仕組みにより、在庫回転率は業界トップレベルを達成しており、他社との差別化を図っています。

営業職の派遣などのアウトソーシングなどを通じて営業活動のサポートをしてくれる企業もあります。

またTELマーケティングは専門の電話オペレータなどが、顧客データなどを通じて既存顧客の顧客満足度の調査、さらに活性化、あるいは新規顧客の発掘に結び付けていくことをメインにしたサービスです。
マーケティング戦略をきちんと確認した上でこのようサービスを上手に利用したいものです。

以前から、自動車業界を中心にトヨタ生産方式でのＪＩＴ（ジャストインタイム）などの部品調達や組立工程の無駄を排除したシステムがありました。ＳＣＭは、それを受注や流通まで広げ一般化したものだともいえます。パソコンメーカーのデルの例を紹介しています。

企業と顧客が１対１の関係を築き、既存顧客の満足度を向上し、売上を伸ばす方といった方法で、コストも低く、収益性も高くなるといわれています。
これまでは、購買動向の収集などを手作業行うことは事実上不可能でありましたが、近年のコンピュータの高速、低価格化やインターネットをはじめとしたＩＴ技術の進歩によって可能になったといえます。

企業の収益を上げるためには、商品やサービスを販売しなくてはなりません。その商品やサービスを購入するのは顧客です。ＣＲＭでは従来の「開発した商品やサービスを顧客にどう売り込むか」というのではなく、「顧客の欲しい物（商品やサービス）をいかに提供するか」という顧客を中心したビジネスへの転換が必要となります。顧客を中心に据えるというＣＲＭの考え方は企業と顧客双方にメリットをもたらすといわれています。

ポジショニングで、情報収集、分析、評価、決定する項目は、次の２つといわれています。

　１　マーケット・シェア（市場での自社のポジションとその戦略）
　２　マインド・シェア（顧客の精神的作用とその戦略）

この１～２の内容の情報収集、分析、評価し、自社のポジショニングを決定します。

・「マーケティングの究極の目標は、セリング（売り込み）を不要にすることだ」
ピーター・ドラッガー
・「マーケティングとは、顧客の創造である」
セオドア・レビット
・「マーケティングとは、個人や集団が、製品および価値の創造と交換を通じて、そのニーズや欲求を満たす社会的・管理的プロセスである」
フィリップ・コトラー『マーケティング原理』
・「マーケティングとは、個人や組織の目標を満足させる交換を創造するための、アイデア・製品・サービスのコンセプト、価格、プロモーション、流通を計画し、実行するプロセスである」
全米マーケティング協会（ＡＭＡ：1985年）
・「マーケティングとは、企業および他の組織 (1) がグローバルな視野 (2) に立ち、顧客 (3) との相互理解を得ながら、公正な競争を通じて行う市場創造のための総合活動 (4) である」
日本マーケティング協会（ＪＭＡ：1990年）
（上記全てhttp://www.navigate-inc.co.jp/term/term-marketing.html　より引用）

広義の意味ではマーケティング(marketing)とは、対顧客の視点からおこなう企業活動全般ということができます。
すなわち顧客が求める商品やサービスを作りだし、その情報を顧客のもとに届け、その商品を得られるようにする活動全てを表すや考えかたのことを言うようです。
実際の企業活動に当てはめてみると、商品・サービスそのものの企画・開発・設計から、市場の調査・分析、価格設定、宣伝・広報、ブランディング、流通、営業、集客、販促、接客、顧客の情報管理等に至る広い範囲において、マーケティング活動が行われていることになります。

そのころは、大量生産が中心であり、それらの製品を「どのようにして売りさばくか」ということに主眼が置かれていました。
そのため、当時のマーケティングの概念は「売りさばきの手法の検討」ともいえるようなものであり、はじめに商品があって、それをどのように売りさばくかを、製品が在庫になってから考える、というような考え方でした。
　
そして、そのような活動は、市場での価格の支配権を有する寡占的な立場の製造企業が、優位にビジネスを行うことができるとされていました。当時は、まさに価格競争のみが市場原理であったいえます。